クレジットカード現金化で失敗する人が知らない9ヶ条

 

この記事ではクレジットカード現金化の「失敗」や「体験談」について解説しています。

「クレジットカード現金化が失敗しそうで怖い」「もしクレジットカード現金化が失敗するようなら現金化したくない」と思うか知れない。

そこで失敗例をふまえたうえで失敗しやすい行動を考えていくよ!クレジットカード現金化を一発で「成功」させたい方は必見の内容だね。

今回はクレジットカード現金化の失敗について解説していきます。

何事も失敗はつきものとはいうものの、お金に関する失敗は失敗した分を取り戻しにくいのでできれば失敗したくはないですよね。クレジットカード現金化に関しては最悪カードを失うのではないかと不安な方も多いはずです。

この記事を参考にして現金化の失敗パターンを学び、そのような事態を避けていただければと思います。それでは解説していきます。

クレジットカード現金化(業者)の失敗例9と対策

実際の体験談に基づいた失敗例を解説していきます。特に「クレジットカード現金化業者」を利用した場合の失敗談をご紹介します。

現金化業者や現金化の方法、現金化の基礎がまだわからないという方は以下の記事もご覧ください。

その1:換金率が事前に聞いていた金額より安い

現金化の際には「現金がいくら手元に還ってくるのか」という「換金率(還元率)」が重要です。

例えば、現金10万円が欲しくて現金化業者に依頼する場合、業者が提示した「85%」というレートを元にショッピング枠のうち10万円分を85,000円として現金化する、というもの。

多くの現金化業者では80~90%程度の換金率を提示している。

現金化業者ではこの換金率を事前にサイト内に掲載しているケースが大半で、利用の際にも「換金率は〇%です」と示してくれるのが基本です。

しかし、指定口座に振り込まれた現金の額を見ると、事前に提示された換金率よりも大幅に低くなっているケースが少なくありません。

例えば、85%といわれてショッピング枠10万円の現金化の手続きをしたが、実際には60%程度の60,000円しか振り込まれていなかったというものだ。

業者に問い合わせると「実は利用手数料が〇〇かかる」「利用規約を見ていなかったのか」などと申し込んだ側の確認不足であったかのような物言いをされた例もあるようです。

このように「後から手数料がかかる」として換金率を下げられ、振り込まれた現金も少ないという失敗例となります。

対策:【具体的な振込金額の確認と記録】

換金率は利用の際に業者の方から告知されるとしましたが、換金率を確認するだけではなく「実際に振り込まれる金額はいくらになりますか」という具体的な振込金額の確認をしましょう

具体的な金額を確認しておけば、後からかかるという「手数料」の説明なしに振込金額を説明できません。また、その金額よりも安ければ当然「詐欺」となります。

そしてその会話の記録を保存しておきましょう。いわゆる「言質」を取るという対策方法です。メールであればメールの保管、電話でやり取りするようなら録音装置の準備をしておきましょう。

これを証拠に振込金額が少なかった場合、現金化業者に証拠を見せて「振込金額は〇円とのことだったが、何かの手違いではないか」と連絡をしましょう。

また、「詐欺罪」であれば刑法246条に該当する刑事事件ですので、警察に連絡すれば業者に適切な法的措置を与えることもできます。

その2:振込された金額が極端に少ない

その1と似ていますが、換金率以前に振り込まれた現金が明らかに少ないというケースもあります。

例えば、ショッピング枠10万円分の現金化を依頼したのにもかかわらず、1万円程度しか振り込まれないというケースです。

通常、現金化業者での現金化手続きが無事に終了すれば、指定口座に現金が振り込まれます。

しかし、「手数料の関係」などうまく理由を付けられ、大幅に換金率を下げられ、極端に安い金額を振り込まれる例もあるようです。

極めて悪質な例だな。

対策は「その1」と同じ。しっかり振込金額を確認して、その内容を記録しておこう。

その3:キャンセル料を請求された

現金化をしていると、後からやはり現金化が不要であると気づき、取引をキャンセルしたくなる場合もあります。しかし、キャンセルの連絡を入れると高額なキャンセル料を請求されるケースがあります

連絡を無視したり、支払いを断ると現金化業者に「脅迫」されるケースもあります。

対策:【キャンセル料問題は「法律」で考えてみる】

法律では「キャンセル料」を定めた消費者契約法と呼ばれるものが存在します。この法律では消費者に不利になるような契約条項は「無効」になると定めてあります。実際の条文は以下の通りです。

第九条 次の各号に掲げる消費者契約の条項は、当該各号に定める部分について、無効とする。

一 当該消費者契約の解除に伴う損害賠償の額を予定し、又は違約金を定める条項であって、これらを合算した額が(中略)平均的な損害の額を超えるもの 当該超える部分

法律上では、現金化の取引のような「売買型契約」は他にもいくらでも顧客はいると想定できるため、キャンセル料を定めてもこの「消費者契約法9条1号」で無効になるケースが多いとされています。

すなわち、キャンセル料については無視していても問題はないということになります。これは例え、現金化業者のサイト上に利用規約として記載されていても無効となると考えられます。

また、キャンセル料の支払いで脅迫の連絡がかかってきたとしても上記の法律で無効であるうえに、脅迫罪として刑法に違反する「脅迫行為」として警察に相談すれば問題ありません。

その4:振込みされない

現金化の手続きが完了したのにもかかわらず、現金が指定口座に振り込まれないケースです。

ただ、詐欺を疑う前に「振込みがされない」のではなく「振込みなど諸手続が遅れている」という可能性もあることも考えておきましょう。

対策1:【待つか、待たない業者を利用】

クレジットカード現金化業者には以下の2つのタイプが存在します。

  • 買取式:利用者が業者が指定した商品をカード決済で購入し、その商品を業者が買取して換金、指定口座に振込
  • 高額キャッシュバック式:利用者が業者が指定した(販売している)商品をカード決済購入し、その商品と高額キャッシュバックを指定口座に振込

カード決済で購入した商品を送付する必要があると、受取までに配送時間である2,3日はかかりますし、業者が受取を確認してから現金を振り込むケースがほとんどですので時間がかかります。

また、銀行がモアタイムシステムを導入していない限り、営業時間外振込は翌営業日の9時以降の振込となりますので、夜間や土日祝日の手続きには時間がかかるものです。

そのため、少し待ってみるというのもひとつの手です。

また、そのような待つ必要がない現金化業者として「情報商材」などデータ形式の商品が考えられます。データであれば発送の手続きは必要ありませんのでスムーズな振込が可能です

待たない業者を選ぶためにも、自分がカード決済でどんな商品を購入するのか業者に確認を取っておきましょう。

対策2:「詐欺」として対処

「待てども振り込まれない」「連絡もつかない」という場合は詐欺の可能性が濃厚です。詐欺として警察に連絡するか、全国の消費生活センターに相談しましょう。

その5:現金化が疑われ、カードが利用停止になる

クレジットカード現金化はカード会社の規約違反行為です。そのため、利用履歴から現金化行為が発覚した場合はカードが利用停止となる恐れがあります。

対策:【“疑われない”工夫をする】

カード会社が分かるのはカード決済で商品を購入したことだけです。そのため、現金化したかどうかは確認しようがなく、カード会社の憶測に過ぎません。

ゆえに、購入意図を説明できれば現金化を疑われずに済みます。詳しい内容は以下の記事で解説していきますので、現金化の前に必ずご確認ください。

その6:いつまでもカードの決済処理が完了しない

その5と似ていますが、カード会社側で利用履歴上で不正利用を検知したので、カードの決済処理を止められたというケースです。

利用停止とは異なり、取引先との決済処理が完了しないという軽度な制裁措置となります。こちらもその5と同様に対策は【“疑われない”工夫をする】となりますのでご確認ください。

その7:ネット上の口コミ・評判に騙された

ネット上には「口コミに掲載されている内容と違っており、換金率も低く詐欺まがいな業者だった」という体験談も少なくありません。

インターネット上にある口コミ・評判を掲載するサイトの大半は広告収入を目的としており、広告に誘導するために恣意的に内容が書き換えられた口コミ・評判を掲載している可能性が考えられます。

そのため、口コミ内容と実際の評価が異なるケースは頻繁に起こります。口コミの探し方にはコツがありますので、下記の記事を参考にして「騙されないように」対策しておきましょう。

その8:商品を受け取らなかったら現金化できなかった

特にキャッシュバック式の現金化サービスによくあるね。

現金化業者の提供するキャッシュバック式の場合、カード決済で購入した商品を受け取る必要があります。この商品を受け取らない場合、現金化の取引はご破算となり、現金化できません。

まず、キャッシュバック式の現金化は、商品を購入してその対価として高額な現金キャッシュバックを付与することで現金化します。

しかし、商品の受け取りを拒んだ場合、その実態はショッピング枠に対して現金を支払うだけの「貸金」に相当し、貸金業法の規制を受け、無登録で貸金業を行う違法業者とみなされてしまいます。

そのため、商品の受取が確認できない場合(業者の元に返送された場合)などは業者は契約を破棄して現金を振り込みません。

対策:【現金化業者から送られてきた商品はきちんと受け取る】

業者から送られてきた商品はきちんと受け取ることで、業者側が返送されないことを確認したら、現金が振り込まれます。

そのため、「家族に知られたくない」などいかなる理由があろうときちんと受け取ることが大切です。また、利用の際は業者にどのような商品が届くかあらかじめ確認しておきましょう。

その9:手数料が高くカード会社への返済が気乗りしない

無事に85~90%程度の換金率でショッピング枠を換金できても、10~20%程度の手数料がかかります。現金この手数料を含めてカード会社に利用分を返済するのは損した気分になると思います。

そのため、現金化はあまり大きい金額ですることをおすすめしません。大金で現金化すればそれだけ多くの額を返済する必要があるためです。現金化業者の利用も計画的に行っていきましょう。

すべての現金化サービスが悪というわけではないよ。失敗談を参考にしてきちんと“選んでから”利用してネ!

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その秘密は、カード決済システムにありました。
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実は、自分で買って売って現金化するより、現金化業者を利用したほう利用停止になりづらいって知ってましたか!?
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とにかく入金が早いので、一度相談してみてはいかがでしょうか。

エーキャッシュ

エーキャッシュ安心感は、80%の固定換金率制度。
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そしてエーキャッシュの決済システムも俊逸。
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商品の納品もメールなので、非常にお手軽♪
主婦など、家族に内緒の利用では「宅配が届かない」というのは非常に安心感があります。

失敗する人に共通する特徴は2つ

クレジットカード現金化に失敗する人には大きく分けて2つの特徴があります。

『業者選びをしていない』

クレジットカード現金化の失敗のリスクを小さくしたいのならば、業者選びは必須です。

現金化の失敗例はほとんどが「業者のせい」であり、現金化業者を利用するならば優良店を選ぶ「業者選び」が重要となります。詳しい内容は下記の記事で解説していきますので成功させたい方はぜひご覧くださいませ。

『現金化の“しすぎ”』

クレジットカード現金化は現金化する金額が多くなればなるほどカード会社に現金化を悟られやすくなります。ゆえに、いくらでも現金化して良い訳ではありません。

現金化を疑われやすい人の特徴として、換金率が高く現金化に利用されやすい商品の大量購入や短期複数回購入などが挙げられる。

過度な現金化はカード利用停止リスクを大きくします。そのリスクを小さくしたいのであれば、少額で少しずつ現金化することを強くオススメします。

以下の記事では少額現金化の方法を解説していますので不安な方はぜひ参考にしていただければと思います。

現金化を成功させたいなら「自力」でも現金化してみる

現金化の利用停止リスクは変わりませんが、業者を使わないことで詐欺リスクを回避できます。

上記の記事をもとに業者を使わない現金化についても理解しておきましょう。自力での現金化におすすめの商品はずばり「換金率が高い商品」です。つまり、高値がつきやすい商品となります。

中でもおすすめの商品は商品券新幹線回数券です。

両方ともカード決済購入可能であるうえに、リサイクルショップで高く売ることができます。「カード決済で購入した金券類を高く売ってショッピング枠を換金する」というのが目的です。

買い方や売り方については上記の記事をご参照いただければ幸いです。

クレジットカード現金化に違法性はないのでご安心を!

今回は現金化業者の中には違法性がある業者が存在すると紹介しましたが、現金化行為自体には違法性はありません。

詳しい内容は下記の記事でご紹介しますが、問題があるのは一部の現金化業者となります。安心して現金化しましょう。

まとめ

さて現金化業者を利用した現金化サービスには以下のような失敗ポイントがありましたね。

  • その1:換金率が事前に聞いていた金額より安い
  • その2:振込された金額が極端に少ない
  • その3:キャンセル料を請求された
  • その4:振込みされない
  • その5:現金化が疑われ、カードが利用停止になる
  • その6:いつまでもカードの決済処理が完了しない
  • その7:ネット上の口コミ・評判に騙された
  • その8:商品を受け取らなかったら現金化できなかった
  • その9:手数料が高くカード会社への返済が気乗りしない

先人がおかした失敗を繰り返さないように上記の内容を参考にして対策を練っておきましょう。

スマホから利用できて失敗しない現金化サービスを選んでいこう!

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決済代行会社という、毎月数億円も決済している会社がカードを切りますので、購入商品がわかりづらく、「現金化の利用」というのがカード会社に見つかりにくい。
自力での現金化は利用停止リスクもあり、手間と時間もかかる。換金率が商品によってバラバラ。
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